会社案内
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社 名 |
株式会社 三徳興産 | |||||||||||||||||||||||||||||||||
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所在地 |
〒683-0257 鳥取県米子市榎原1452番地1 TEL 0859-26-0508 / FAX 0859-26-1490 |
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代表者 |
長谷川 智也 | |||||||||||||||||||||||||||||||||
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資本金 |
2,000万円 | |||||||||||||||||||||||||||||||||
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設 立 |
昭和45年4月 | |||||||||||||||||||||||||||||||||
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営業種目 |
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事業所
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本 社： 鳥取県米子市榎原1452番地1 境港営業所： 鳥取県境港市高松町855-7 南部営業所： 鳥取県西伯郡南部町原251-25 大山営業所： 鳥取県西伯郡大山町所子263-1 伯耆営業所： 鳥取県西伯郡伯耆町坂長901 江府営業所： 鳥取県日野郡江府町下蚊屋219 |
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所属建設業団体 |
社団法人 鳥取県管工事業協会、 社団法人 米子管工事業協同組合、 社団法人 鳥取県浄化槽協会、 米子市建設業協議会、 鳥取県土木施工管理技士会 |
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主要取引金融機関名
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山陰合同銀行、中国銀行、鳥取銀行、島根銀行、米子信用金庫 | |||||||||||||||||||||||||||||||||
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登録等 |
鳥取県知事 許可
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沿 革 |
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| ISO9001登録証 | ISO9001付属書 | ISO14001登録証 | ISO14001付属書 |
鳥取県男女共同 参画推進企業認定 |
読み込み中.....
| 特定建設業許可証 | 一般建設業許可証 | 表彰状 |
鳥取県輝く女性活躍 パワーアップ企業 |
自主宣言
優秀な人材が安心して業務に専念し、その能力を十二分に発揮出来る様に組織、仕組み、社風づくりを行います。
1 仕事と家庭の両立を支援し、有給休暇の取得率を向上します。
2 女性社員が働き安い環境を整備します。
3 女性社員のスキルアップを支援し、管理的地位に占める女性割合を向上します。
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永続をめざす
- 社長及び社員は、社会の多数派が不便と感じていること、困っていること、言い換えれば市場の潜在的ニーズを見つけだし、真心と誠意をもってその解決策としての新製品と新サービスを提供すべく、常に創造と挑戦をしていかねばならない。
- 社会的存在価値のある企業とは、適正な利益を生み出している会社であり、その利益は、顧客満足に対する代価であるが故に、企業永続の唯一の道は地域社会の発展に寄与と貢献をしつつ、利益の確保をすることに他ならない。
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会社の役割
- 企業発展の為には、環境の変化に適応し、変革を遂げることのできる人材の育成が不可欠であり、社員の教育と採用に際しては時間と利益の再投資を続けていかねばならない。
- 優秀な人材が安心して業務に専念し、その能力を十二分に発揮できる様に組織、仕組み、社風づくりを行わなければならない。
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社員の使命
- 会社が地域社会において敬愛されながら発展していくには、社員一人一人が敬愛を受けるに値する人間にならねばならず、その第一歩としては挨拶と礼儀作法を身につけることである。
- 現状維持は退歩の始まりであることを肝に銘じ、常に自らの目標を掲げ、一日を、一年を大切にし、前向きな姿勢で納得と満足のいく日々を過ごす。自分自身のため、幸福な家族生活のために。
社長は経営方針を元に、品質方針を以下の通り定める。
- 全従業員は、社是である五訓を念頭に、営業全般を通じて、品質・安全面で顧客の要求と期待に十分に応え、顧客から信頼と満足を得るようにする。
- 全従業員の創意と工夫により、技術力の向上を目指し、十分なサービス提供を行う。
- 全従業員は、努力躍進をスローガンに、当社の社会的役割・責務を理解し、環境負荷の軽減に努め、省資源、省エネルギーの推進、リサイクルの推進、廃棄物の削減などに積極的に取り組み、地域社会に貢献する。
- 株式会社三徳興産は、当社のすべての事業活動において、環境負荷の軽減に努め、省資源、省エネルギーの推進、リサイクルの推進、廃棄物の削減、大気汚染防止、水質汚濁の予防などに積極的に取り組み、環境保全の向上に努めます。
- 環境マネジメントシステムの運用を通じて、継続的な改善を行うとともに、環境汚染の予防に努めます。
- 当社の環境側面に関係して、通用可能な環境関連法規制等及び当社が同意するその他の要求事項を順守し、環境保全に努めます。
- 活動の推進にあたっては、環境目的及び目標を設定し、定期的な見直しを行い改善に努めます。
- 「環境方針」は、当社の通用範囲に関する、すべての人に周知徹底し、環境の教育訓練を通じて各人の環境改善に関する意識向上を図ります。
- この「環境方針」は、一般の人々に公表し、必要に応じて提供します。
平成17年10月1日